既卒が利用できる就活支援サービスは主に以下の4つです。
- 人材紹介
- 求人広告
- 公的就活支援サービス
- キャリアセンター
どのサービスもそれぞれメリット・デメリットがあるので、一つに絞るのではなく用途に分けて複数のサービスを利用しましょう。
目次
人材紹介
人材紹介は職業紹介事業者が就職を希望する方と採用を希望する企業、双方の希望を満たすサービスのことで、就職エージェントと呼ばれたりするものです。
こちらのような既卒専門の人材紹介サービスを利用すれば、既卒就活のプロがマンツーマンで就活をサポートしてくれます。
※既卒向け人材紹介まとめはこちら
【既卒者が利用すべき”既卒専門就活サイト”おすすめ5つを厳選紹介！】
人材紹介は既卒が利用できるサービスのなかで最もサポートが充実しており、
- キャリアカウンセリング
- 履歴書・職務経歴書の添削
- 求人紹介
- 面接対策
- 日程調整（面接日・入社日など）
などあらゆるサービスを行ってくれます。もちろんすべて無料です。
求人広告や公的就活支援サービスに比べ、サポートが圧倒的に充実しており、紹介してもらえる求人も質がとても高いです。
メリット
- 求人票には書いていないような企業の詳しい情報を持っている
- 書類添削・面接対策などのサービスを無料で受けられる
- 担当者が企業に推薦してくれるので書類選考の通過率が高い
- エントリー日や面接日程などの調整を代行して行ってくれる
- 企業には直接聞きづらいことも担当者経由で聞くことができる
- キャリアアドバイザーが相談相手となってくれるので精神的な支えとなる
デメリット
- 興味のない求人を紹介される可能性がある
- 小規模の人材紹介会社だと求人数が少ない可能性がある
- 内定をとったら入社を強要される可能性がある
- キャリアアドバイザーとの相性が合わない可能性がある
- 連絡・面談が増える
- 地方在住者は利用できないことがある
- 求職者によって求人を紹介してもらえない可能性がある。
求人広告
求人広告とはリクナビ、マイナビのように、求職者が行きたい企業に直接応募することができるサイトのことです。
既卒の求人を取り扱っているサイトとしては「Re就活」や「リクナビ既卒版ダイレクト」といったものがあります。
メリット
- 自分尾希望条件に合ったものを検索して自分で応募できる
- 既卒に対する採用傾向、ニーズが分かる
- 自宅で気軽に求人を探せる
- サイトからスカウト情報を受けることができる
デメリット
- 自分尾希望条件に合ったものを検索して自分で応募できる
- 既卒に対する採用傾向、ニーズが分かる
- 自宅で気軽に求人を探せる
- サイトからスカウト情報を受けることができる
キャリアセンター
大学や専門学校に通う学生の就職支援する施設「キャリアセンター」。
実は新卒だけでなく、卒業も利用することができます。
自分の出身校であるため、他の民間サービスよりも気軽に利用できるというメリットがあります。
しかし、やはり対象なるのは在校生の新卒採用です。
既卒の就活サポートにそれほど力を入れていないところがほとんどであり、新卒に比べると対応が雑である場合もあるそうです。
メリット
- 手軽に利用できる
- 学校主催のセミナーや面接対策などを受けることができる
デメリット
- 在校生が優先されることがある
- 既卒の就活に特化したサポート受けられない
公的就活支援サービス
公的就活支援サービスには大きく分けて4つのサービスがあります。
- 【ハローワーク】
- 【ジョブカフェ】
- 【ヤングハローワーク】
- 【サポステ（地域サポートステーション）】
厚生労働省が設置する国民に安定した雇用機会を確保することを目的とした機関である
若者の能力向上と就業促進を図るため、就職支援サービスを一か所でまとめて受けることができるワンストップサービスセンター
正社員で就職を目指す若者を対象にセミナーや面接の練習、ハローワークの求人紹介などを行ってくれる施設
仕事や就職に関する悩み・不安を抱えている既卒・第二新卒がカウンセリングやコミュニケーション訓練、職業訓練などを受けることができる
ただし、民間の就活支援サービスも無料で利用できるので既卒者はわざわざハローワークを利用する必要は全くないでしょう。
メリット
- 全国に存在する
- 求人数が多い
- 公的サービスなのでどんな経歴でも求人を紹介してもらえる
デメリット
- サービスの特徴が分かりづらい
- 求人票と実際の採用条件が異なる場合がある
- 既卒の就活事情に詳しくない相談員がいる
- 求人内容を詳しく知ることができない
- 選考に時間がかかることがある
といったデメリットもあります。
そのため、もしハローワークを利用して就活を行う場合は、応募する企業がまともでるかどうかを自分でしっかりと調べる必要があるのです。
求職者の場合は、民間の求人広告・人材紹介も無料で利用できるので、既卒者が無理にハローワークを利用する理由はないでしょう。
